ナフサ不足で物価高騰が止まらない…便乗値上げの前にできる備蓄対策

最近スーパーで買い物をしていて、「あれ、先月よりまた高くなってない？」と感じること、増えていないでしょうか。

ガソリンが上がっているのは知っている、原油がどうやら大変らしい、くらいの認識の方が大半だと思います。

でも実は今、ガソリンとはまったく別のところで、私たちの暮らしを静かに締め上げている問題が進行中。

それが「ナフサ不足」というものです。

これを知っているかどうかで、今後の家計の守り方がまるで違ってきます。

しかも厄介なことに、実際にモノが足りなくなる前から「便乗値上げ」という別の波がすでに押し寄せ始めている。

値上がりしてから焦っても遅い。

この記事では、ナフサ不足が引き起こす物価高騰のカラクリと、今の価格で買えるうちにやっておくべき備蓄対策をできるだけわかりやすくまとめていきます。

そもそもナフサって何？——あなたの家を丸ごと動かしている「見えない石油」

ナフサは原油を精製する過程で取り出される液体で、ものすごくざっくり言うと「プラスチックの素」です。

ここから「エチレン」という化学物質が生まれ、そのエチレンからポリエチレン、ポリプロピレン、PET樹脂といった素材が作られます。

ポリエチレンはラップや食品トレーに、ポリプロピレンは洗剤ボトルやおむつの不織布に、PETはペットボトルに——つまり、キッチンからお風呂場から子ども部屋まで、家の中のあらゆる場所にナフサ由来の製品が行き渡っているわけです。

ここで怖いのが、日本のナフサ在庫がどれくらいあるのか、という話。

民間分析（シティグループなど）では約20日分程度とされています。

 

一方で経産省は「川下製品の在庫が約2ヶ月分あり、代替輸入も含めれば4ヶ月は確保できる」という説明をしています。

どちらを信じるかはそれぞれの判断ですが、仮に経産省の見立て通りだとしても、ホルムズ封鎖がさらに長引けばその「4ヶ月」はどんどん短くなっていく。

楽観シナリオに全賭けするのは、ちょっとリスクが高いのではないでしょうか。

「でも石油備蓄って254日分あるんじゃないの？」と思った方もいるかもしれません。

たしかに国家分と民間分を合わせて約254日分（2025年末時点）の備蓄はあります。

 

ただし、あれは「原油」の備蓄であって、原油から精製される「ナフサ」の備蓄とは別の話なのです。

冷蔵庫に小麦粉がどっさりあっても、それだけではパンは焼けませんよね。

原油も同じで、備蓄してある原油を実際に使える製品に変えるには、精製というプロセスが必要になります。

しかもこの254日分という数字自体がすでに目減り中。

ホルムズ封鎖への対応として、民間15日分＋国家30日分、合計約45日分の放出がすでに始まっているのです。

「254日もあるから大丈夫」という安心感の前提が、もう崩れ始めていると言っていいでしょう。

エチレン減産はもう始まっている——国内12拠点の半数が稼働ダウン

ナフサ不足は「将来の不安」ではなく、すでに現実として進行中の問題です。

国内にはエチレンを作る生産設備が12基ありますが、2026年3月時点でそのうち少なくとも6基が減産あるいは停止に追い込まれています。

三菱ケミカルの茨城・水島、出光興産の千葉・徳山、三井化学の千葉・大阪高石——化学業界では知らない人がいない大手拠点ばかり。

東ソーも再稼働の延期を決めており、ポリエチレン・ポリプロピレン・PET樹脂の供給が物理的に細ってきているのが現状です。

経産省は「川下製品の在庫が約2ヶ月分あり、代替輸入で4ヶ月確保可能」と楽観的な姿勢を崩していません。

ただこれは、あくまで「すべてが順調にいけば」の話。

 

ホルムズ封鎖がさらに長期化したら？代替輸入先がすんなり確保できなかったら？——そうした「もしも」について、政府はあまり語りたがりません。

政府が「直ちに影響なし」を繰り返す本当の理由は、パニック買いによる二次災害を防ぐためだという見方が根強くあります。

過去のオイルショックやコロナ禍でも同様の呼びかけがあり、実際にパニックが起きた教訓を踏まえてのことなのでしょう。

その意図は理解できますが、額面通りに受け取って安心しきっていいのかというと、正直ちょっと判断に迷うところではないでしょうか。

数字で見る「もう始まっている物価高騰」——建設資材の上昇率がえげつない

「まだうちには関係ないでしょ」と思っている方に、ぜひ見ていただきたい数字があります。

日本建設業連合会が2026年2月に公表した、資材価格の上昇率です。

2021年1月と比較してどれだけ上がっているか、主なものを並べてみましょう。

電線が2.4倍、アルミが2倍超——正直、この数字には驚かされました。

 

コロナ禍やウクライナ危機、円安、EVシフトなど複数の要因が積み重なった結果ですが、ナフサ不足が加わった今、3月から6月にかけてさらに加速するのはほぼ確実と見られています。

「建設資材なんて自分には関係ない」と思うかもしれません。

でもちょっと考えてみてください。

建設資材が上がれば、新築マンションや戸建ての価格が上がります（前年比15〜25%アップの試算も出ています）。

大家さんの修繕費が上がれば、それは家賃に転嫁される。

実際に都心部では1Kの家賃が月1〜2万円上昇し始めているという話も。

リフォームの見積もりを取ったら「前回の1.5倍です」と言われた——そんな声がSNSでどんどん増えています。

建設資材の高騰は、遠い話のようで実は「住む場所のコスト」として全員に跳ね返ってくるのです。

スーパーの棚でも異変が始まっている——「容器がない」という盲点

建設資材の高騰は遠い話に思えるかもしれませんが、実はスーパーの棚でも同じ波が静かに押し寄せています。

お肉やお魚が乗っている白い食品トレー、あれは石油化学製品。

食品を包むラップも、ペットボトルも、お弁当の容器も、調味料のチューブも——全部ナフサの「子孫」にあたるプラスチック製品です。

野村総研の試算によると、これらの包装・容器関連はすでに5〜12%の値上がりが進行中。

 

もっと怖いのは、食品そのものは入荷しても「入れる容器がない」という事態が現実味を帯びてきていること。

4月下旬から5月にかけて「トレー不足による陳列制限」が始まると、並べられない生鮮品は廃棄に回り、その廃棄コストがさらに価格に上乗せされる悪循環に入りかねません。

週末にいつも通りの量をカゴに入れてレジに行ったら、合計が先月より1,000円以上高い。

そんな経験をする人が、これからどんどん増えていくのではないでしょうか。

インスタント食品、カップ麺、ペットボトル飲料、洗剤の詰め替えパック——「容器がプラスチック」の商品は軒並み値上がりの圧力にさらされています。

便乗値上げという「もう一つの敵」を知っておく

物価上昇の話をするとき、見落とされがちなのが「便乗値上げ」の存在です。

実際の供給不足が本格化する前の段階で、「原料が高騰しているから」という理由を盾に、企業が先んじて価格を引き上げる動きがすでに始まっています。

信越化学工業はPVC樹脂（塩化ビニル）の値上げを発表済み。

ポリエチレンやポリプロピレンの価格引き上げも、各メーカーから相次いで出てきている状況です。

もちろん、原料が実際に上がっている以上、ある程度の値上げは企業にとって避けられないコスト転嫁でしょう。

 

ただ厄介なのが、「正当な値上げ」と「便乗値上げ」の境界線がとてつもなく曖昧だということ。

「世界情勢のせいで仕方なく上げました」と言われてしまうと、消費者としては反論のしようがありません。

政府は「便乗値上げの監視を強化する」と表明していますが、実際どこまで目が届くのかは正直未知数です。

過去の危機でも似たような現象が起きていました。

コロナのとき、マスクや消毒液が信じられない値段で売られていたのを覚えていますか。

一箱50枚入りのマスクが5,000円、1万円——あの高騰は実際の供給不足だけでなく、「不安心理に乗じた値上げ」が重なった結果でした。

今回のナフサ不足でも、同じ構図が繰り返されるリスクは十分にあると見ておくべきでしょう。

 

つまり私たちは、「本当の供給不足」と「不安に便乗した値上げ」のダブルパンチに備える必要がある。

だからこそ、まだ値上げが本格化していない「今の価格」のうちに必要なものを確保しておくことが、結果的にいちばん確実な家計の守り方になるのです。

食費・光熱費・住居費の「トリプル上昇」で家計はこう変わる

ここまでの話を家計全体で見渡してみると、かなりしんどい構図が浮かんできます。

まず食費。

食品容器の値上がりに加えて、肥料危機の影響が追い打ちをかけてきます。

肥料の主力原料である尿素は価格が40〜70%上昇しており、21隻・約98万トン分がペルシャ湾内で足止め中。

農林水産省の試算では、肥料高騰で作付面積が15〜25%減少するリスクが指摘されていて、最悪のケースではお米の価格が2倍を超える可能性も。

秋以降、食卓へのダメージが一気に顕在化するかもしれません。

 

次に光熱費。

ホルムズ海峡はLNGの世界取引の約20%が通るルートでもあるため、電気代はLNG価格との連動で3〜4ヶ月のタイムラグを経て反映されます。

LNG火力に依存する地域では、6月以降に本格的な値上がりが家計を直撃するでしょう。

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そして住居費。

先ほどの建設資材データが示す通り、新築も賃貸もリフォームも、住まいに関わるあらゆるコストが上がっています。

食費・光熱費・住居費——家計の三大支出が同時に上がる、まさにトリプルパンチの様相。

可処分所得が減れば消費は冷え込み、消費が冷え込めば景気はさらに停滞する。

日経の試算ではGDPを0.5〜1.5%押し下げる可能性も指摘されていて、「物価は上がるのに景気は低迷する」というスタグフレーションへの懸念が現実味を帯びてきています。

ガソリンだけじゃない——あなたの家から消えるかもしれないモノ

ここで一度、「ナフサ不足で影響を受けるモノ」を生活シーン別にざっと見渡してみましょう。

ガソリンの値段ばかりに目が行きがちですが、実はこれだけのモノがナフサの「子孫」にあたります。

こうして並べてみると、「石油が止まる＝ガソリンが高くなる」というのがいかに氷山の一角かがわかるのではないでしょうか。

 

私たちの生活は、自分で思っているよりもずっと深く、石油化学製品に依存しています。

ユニクロやGUなどのファストファッションも、素材の多くはポリエステルなどの合成繊維。

2026年秋冬物からの値上げラッシュが予想されています。

100円ショップの商品がじわじわ150円に——「100均が100均じゃなくなる日」なんて冗談みたいな話も、もはや笑えない状況になりつつあるのが現実です。

「商船三井タンカー通過」の誤報が教えてくれること

ここで一つ、3月24日に起きた象徴的な出来事に触れておきます。

Bloombergが「商船三井の超大型タンカーがホルムズ海峡を通過した」と報じ、SNS上では「ついに日本の船が通れた！」「封鎖が緩和する兆しだ！」と大きな期待が広がりました。

ところが商船三井本社は即座に「そのような事実は一切ない」と全否定。

典型的な誤報でした。

商船三井、運航船がホルムズ海峡通過の報道に「そのような事実ない」 https://t.co/ugTvIvg6Cn

— ブルームバーグニュース (@BloombergJapan) March 24, 2026

なぜこんな誤報が生まれたのか。

ホルムズ海峡周辺では今、GPS妨害やAIS（船舶識別装置）のオフ運用が当たり前になっていて、船舶追跡データの信頼性が著しく低下しています。

 

中国やインドの船が限定的に通過している事実が、「日本船も通った」と混同されたと見られています。

この誤報が怖いのは、「封鎖が緩和に向かっている」という誤った安心感を多くの人に植え付けてしまったこと。

備蓄を検討していた人が「なんだ、もう大丈夫そうじゃん」と手を止めてしまうきっかけになりかねません。

希望を煽る情報ほど、あとに来る失望と油断のダメージは大きくなるものです。

船舶追跡データの信頼性が下がっている今、SNSの速報を鵜呑みにせず、企業の公式発表や経産省の声明で裏を取る習慣をつけておくのが賢明でしょう。

値上がり前に確保したい「石油化学製品」の備蓄リスト

ここからは具体的に、値上がり前に手元に確保しておきたいモノをまとめていきます。

食料の備蓄については他の記事でも多く語られていますので、ここではあえてあまり取り上げられない「日用品サイド」を厚めにお伝えしていきましょう。

まず最優先で確保しておきたいのが、ラップとジップロック類。

ポリエチレンの塊とも言えるこれらは、ナフサ不足の影響をモロに受ける代表格です。

しかも食品保存にも調理にも使う「ないと本当に困る」アイテムなので、気づいたときには棚から消えているパターンになりやすい。

30メートル巻きを10本程度、ジップロックはM・Lサイズを各50枚入り3箱ずつ確保しておけば、3ヶ月は余裕で回せます。

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次に、子育て世帯にとっては死活問題になり得るおむつと生理用品。

どちらも合成樹脂と不織布（ポリプロピレン製）の塊で、ナフサ供給が細れば真っ先に製造ラインに影響が出ます。

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おむつは赤ちゃんの成長に合わせてサイズが変わるため、今使っているサイズとワンサイズ上を1ヶ月分ずつ多めに持っておくのが現実的。

生理用品も1〜2ヶ月分の余裕を持たせておくだけで、精神的な安心感がまるで違ってきます。

どちらもかさばるので、ネットで注文して玄関先に届けてもらうのが断然楽でしょう。

 

意外と盲点なのがゴミ袋。

ゴミ袋がなくなると、ゴミ出しそのものができなくなります。

指定ゴミ袋を使う自治体にお住まいなら、余分に1〜2ヶ月分を確保しておくのがおすすめ。

指定袋でない地域でも、45リットルの袋を100枚パックで買っておけば安心です。

地味ですが、これがないと生活が回らなくなるアイテムの代表格。

 

洗剤・シャンプー類は、液体タイプのボトル容器そのものが石油由来なので、容器不足で供給が滞るリスクがあります。

ここでちょっと発想を変えて、固形石鹸や粉末洗剤への切り替えも検討してみてはいかがでしょうか。

固形石鹸はプラスチック容器が不要で、長期保存にも向いている。

粉末洗剤は紙箱入りのものが多く、プラボトルへの依存度が低い。

「脱プラ」は環境のためだけでなく、供給リスクを分散させるという意味でも合理的な選択になります。

もちろん、使い慣れた液体洗剤の詰め替えパックを数本多めにストックしておくのも立派な備蓄です。

 

保存容器も見直しのチャンス。

ラップやジップロックが手に入りにくくなる局面を見越して、ガラス製の保存容器やステンレスの弁当箱を揃えておくと、プラスチック製品への依存度をぐっと下げられます。

繰り返し使えるシリコン蓋や蜜蝋ラップも、ラップの代替として注目されているアイテム。

こうした「プラの代わりに使えるモノ」をあらかじめ持っておくことが、ナフサ不足時代の生活防衛につながります。

 

そして最低限の食料備蓄として、無洗米と缶詰だけは触れておきたいところ。

肥料危機で秋以降のお米の価格高騰がほぼ確実視されている以上、今のうちに確保しておく意味は大きいでしょう。

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5キロ袋を6〜8袋ほど、ネットでまとめ買いしておくのが効率的です。

缶詰はサバ缶・ツナ缶を中心に、24缶入りのケースを数箱。

火を使わなくてもそのまま食べられて、5年保存が効く——非常食としての信頼性は折り紙付きです。

ローリングストックで「値上がり前の価格」を冷凍保存する

備蓄と聞くと「買い占め」を連想する方もいるかもしれませんが、ここで提案したいのはまったく違うアプローチです。

「ローリングストック」という方法をご存じでしょうか。

買った新しいものを棚の奥にしまい、古いものからふだんの生活で使っていく——ただそれだけのシンプルなやり方です。

サバ缶を開けたら、次の買い物で1缶補充する。

ラップを1本使い切ったら、ネットで1本追加注文する。

常に一定量の在庫が家にある状態をキープしつつ、賞味期限切れや劣化のリスクはほぼゼロ。

この方法の面白いところは、「今の価格で買ったモノを、値上がりした未来に使える」という点です。

 

たとえば今200円で買えるラップが、3ヶ月後に280円になっていたとしたら、今買った分だけ「値上がり前の価格を冷凍保存」していることになる。

1つ1つの金額差は小さくても、日用品は点数が多い分、トータルでは相当な家計防衛効果が生まれます。

ネット通販を活用するメリットはここでも大きい。

重いもの、かさばるものを玄関先まで届けてもらえるだけでなく、楽天のスーパーセールやお買い物マラソンのタイミングを狙えば、ポイント還元で実質的にさらにお得になります。

離れて暮らすご両親の家に直接配送を設定すれば、帰省しなくても家族全体の備えが一度で完了。

物流が本格的に混乱してからでは配送自体が遅延するリスクもあるので、動けるうちに動いておくのが鉄則でしょう。

大事なのは、これは「パニック買い」ではないということ。

必要な量を冷静に計算して、ふだんの買い物にちょっと上乗せするだけ。

「カートに入れる量をいつもより2〜3個多くする」——その感覚で十分なのです。

今の価格で買えるうちに——「準備の窓」は閉じつつある

最後に、全体の見通しについて正直にお伝えしておきます。

短期的には、4月中旬ごろまでにホルムズ海峡の部分的な開放が実現する可能性は60〜70%程度あると見られています。

イランが「安全回廊」を一部運用し始めていること、日本を含む6カ国の共同声明で安全航行の確保が求められていること、イラン外相が日本船の通過に前向きな姿勢を示していること——外交面ではポジティブな材料もたしかに存在します。

ただし中期的に見ると、仮に封鎖が部分的に解除されても、ナフサの供給が正常化するにはそこからさらに2ヶ月程度かかると言われています。

その間、物価は高止まりし、便乗値上げの圧力は続くでしょう。

 

秋には肥料危機の影響で米や野菜の収穫減が追い打ちをかけてくる可能性も高い。

物価高騰は「いつか止まる」というより、「加速の途中にある」と見たほうが現実的です。

だからこそ、今この瞬間がまだ「準備できる時間」として残されている。

トランプ大統領の次の一手で、イランの判断一つで、状況は一晩でひっくり返る可能性があります。

 

値上がりしてから慌てるのか、今の価格のうちに手を打っておくのか——その差は、これからの数ヶ月で家計にはっきりと表れてくるはずです。

杞憂で終わるなら、それがいちばん。

備蓄したものはふだんの生活でそのまま使えばいいだけの話です。

でも「あのとき買っておけばよかった」という後悔だけは、なんとしても避けたいもの。

日経、共同通信、ロイターなどで最新情報をこまめにチェックしつつ、感情に流されず、淡々と、できることから一つずつ。

それが、物価高騰の時代に家族を守るいちばん堅実な方法ではないでしょうか。

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