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原油不足で備えておくべき物まとめ！政府が隠す「供給停止」の真実

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原油不足でガソリンが買えない日本
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「石油備蓄は254日分もあるんだから、まだ大丈夫でしょ」

「去年も備蓄米が放出されて乗り切れたし、今回もなんとかなるって」

もし今そんなふうに思っているなら、ちょっとだけ立ち止まって、この記事に目を通してみてほしいのです。

2026年3月、ホルムズ海峡は事実上の封鎖状態がもう4週間も続いています。

ふだん1日120隻の船が行き交う海の大動脈が、今やほぼ停止状態——通れている船は数隻程度で、ゼロに近い日すらある異常事態。

テレビや新聞では「原油価格が高騰しています」というニュースが繰り返し流れていますが、正直なところ、本当に怖いのはそこではありません。

今回起きているのは「モノが高くなる」話ではなく、「モノ自体が届かなくなる」話なのです。

この違いがピンとくるかどうかで、これから数ヶ月の備え方がまるで変わってきます。

政府は「直ちに影響なし」を繰り返していますが、その言葉の裏で何が進んでいるのか。

テレビがあまり深掘りしない「供給停止」の全貌をわかりやすくお伝えしていきましょう。

「供給不安」と「供給停止」はまったく別のゲームである

まず最初に知っておいてほしいのが、今回の危機と過去の危機は「ゲームのルール」そのものが違うということです。

ちょっと昔の話になりますが、1970年代のオイルショックを聞いたことがあるでしょうか。

あのときも原油価格はドカンと跳ね上がって、ガソリンスタンドに長蛇の列ができ、トイレットペーパーがお店から消えました。

でも振り返ってみると、あのときモノ自体は回っていたんですよね。

値段はめちゃくちゃ上がったけれど、お金さえ出せば買えた。

これが「供給不安」と呼ばれるもので、ざっくり言うと「高いけど手に入る」状態のことです。

 

もっと最近のコロナ禍のときも、構図はよく似ていました。

マスクが一時的に消えたり、小麦粉やホットケーキミックスがスーパーから姿を消したりして大騒ぎになりましたよね。

でも数週間もすれば棚に戻ってきた。

物流が完全に止まったわけではなく、みんなが一斉に買いに走って需要と供給のバランスが一時的に崩れただけだったからです。

「前回も大騒ぎしたけど、結局すぐ元に戻ったじゃん」——多くの方がそう記憶しているのではないでしょうか。

 

では、今回はどうなのか。

ホルムズ海峡で起きているのは「供給停止」——つまり、モノの流れそのものが物理的に断たれている状態です。

イランがやっているのは、映画で見るような機雷をばらまく封鎖ではありません。

無線で通りかかる船に「ここを通るな」と警告を飛ばし、ときどき実際に船を攻撃してみせ、海の保険料を平時の12倍にまで跳ね上がらせるという、いわば「コスト封鎖」とでも呼ぶべき手法を使っています。

保険料が12倍って、ちょっと想像しにくいかもしれないので身近な例に置き換えてみましょう。

 

月3,000円の自動車保険がいきなり36,000円になったら、怖くて車を出せなくなりますよね。

船会社もまったく同じ心理で、怖くて船を出せない状態が続いているわけです。

しかもこの手法、イランにとってはすごく低コストなのが厄介なところ。

大きな海軍を出さなくても、ドローンや小型ボートで少し威嚇するだけで海峡を「使えない海」にできてしまうのです。

その結果、通航量は約70％減どころか、3月23日現在はほぼ停止状態。

 

数百隻規模の船がペルシャ湾の中で身動きが取れず、約2万人の乗組員が危険な海域に取り残されています。

3月21日にはトランプ大統領が「48時間以内に海峡を開けなければイランの発電所を攻撃する」と最後通牒を突きつけましたが、イラン側は「攻撃されたら完全封鎖する」と即座に反発。

この期限はすでに過ぎましたが、事態は膠着——つまり、どちらも引けない状態のまま出口が見えません。

イランは「敵国（アメリカやイスラエルを支持する国）以外の船は通す」と言ってはいますが、日本船の通過協議もアメリカからの圧力で難航している状況です。

「値段が上がる」のと「届かなくなる」のでは、私たちの暮らしへの影響はまるで別次元。

スーパーの棚の商品が2割高くなるのと、棚が急速に薄くなっていくのとでは、心の余裕もまったく違ってくるのではないでしょうか。

石油備蓄254日分の盲点——ナフサ在庫はたった20日

「でもさ、日本って石油の備蓄がたっぷりあるんでしょ？すぐには困らないんじゃない？」と思った方、その気持ちはよくわかります。

たしかに、日本の戦略石油備蓄は国の分と民間の分を合わせて約254日分（2025年末時点）。

この数字だけ見れば、なんだか余裕たっぷりに感じますよね。

ところが、ここに大きな落とし穴が隠れています。

 

まず知っておきたいのが、254日分というのは2025年末時点の数字だということ。

 

原油不足×備蓄米放出で日本がヤバい？政府が隠す「供給停止」の真実

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ホルムズ封鎖が始まった2026年2月末以降、政府はすでに過去最大規模の備蓄放出に踏み切っています。

民間15日分＋国家30日分、合わせて約45日分がすでに放出開始されており、残りの日数は確実に減ってきている。

つまり「254日分もあるから安心」という前提自体が、もう崩れ始めているのです。

 

そしてもう一つ、もっと根本的な問題があります。

石油備蓄というのは「原油」の備蓄であって、原油から作られる「製品」の備蓄ではないという点です。

ここ、ちょっとわかりにくいので、お料理にたとえてみますね。

冷蔵庫に小麦粉が山ほどあっても、それだけではパンは焼けません。

イースト菌もお水もオーブンも必要ですよね。

原油もまったく同じで、備蓄してある原油を私たちが実際に使える「モノ」に変えるには、精製というプロセスを通す必要があります。

この精製の過程で作られる、ものすごく大事な中間素材が「ナフサ」と呼ばれるものです。

聞いたことがない方も多いかもしれませんが、ナフサは石油化学産業の「出発点」みたいな存在。

ここから「エチレン」という素材が作られて、そのエチレンがプラスチック製品の原料になります。

流れとしては、原油→ナフサ→エチレン→プラスチック製品、というイメージです。

 

で、問題はこのナフサの国内在庫がわずか約20日分しかないということ。

原油備蓄254日分（しかもすでに目減り中）という数字の安心感とは裏腹に、石油化学製品の原料はあっという間に底をつく計算になります。

しかもエチレンの減産はもう始まっていて、国内12ヶ所ある生産拠点のうち半数で減産が拡大しているという話も出てきています。

原油があっても、精製が追いつかなければその先の製品は作れない。

254日分という数字だけ見て安心していると、足元をすくわれかねない——これが、ニュースではなかなか語られない「備蓄の盲点」です。

ガソリンだけじゃない——石油が止まると暮らしから消えるモノ

「原油不足」と聞くと、まず頭に浮かぶのはガソリンの値上がりだと思います。

たしかにそれも大変な問題ですが、実は石油が関わっているのはガソリンだけじゃないんですよね。

むしろ、私たちの日常生活は想像以上に石油化学製品に囲まれていて、ナフサ不足の影響はガソリン高騰よりも先に、もっと身近なところに現れる可能性があります。

たとえば、スーパーに並んでいるお肉やお魚が乗っかっている白い食品トレー。

あれ、実は石油から作られたプラスチックでできています。

食品トレーがなくなったら何が起きるかというと、食品そのものは入荷しても「衛生的に並べられない」という事態が起こり得るわけです。

食べ物はあるのに売れない——ちょっとゾッとする話ですよね。

 

食品トレーだけじゃありません。

キッチンをぐるっと見回してみてください。

ラップ、ペットボトル、レジ袋、洗剤のボトル、シャンプーの容器——石油由来じゃないモノを探すほうが難しいくらい。

おむつや生理用品だって石油化学製品の塊ですし、ゴミ袋がなくなったらゴミ収集の仕組み自体が回らなくなります。

お子さんがいるご家庭だと、さらに身近な話になってきます。

体操服、ランドセル、上履き、クレヨン、セロテープ、ノートの表紙——学用品のほとんどに石油化学素材が使われているのです。

「え、こんなものまで石油なの？」と驚くかもしれませんが、現代の日用品で石油とまったく無関係なモノは、正直ほとんど見当たりません。

エチレン減産が国内の生産拠点の半数にまで広がっている今、こうした製品の供給が細り始めるのは、あと数週間〜1ヶ月の話かもしれない。

ガソリンの値段ばかりに目を奪われていると、足元で静かに進行する「日用品が手に入りにくくなる問題」に気づけなくなってしまいます。

これが原油危機の、本当に怖いところなのです。

備蓄米放出の裏側——「食料自給率38%」の本当の意味

原油の話が続きましたが、ここでもう一つ、多くの人が見落としている問題に触れておきたいと思います。

それは「食料」の話です。

2025年、お米が足りなくなって大騒ぎになったのを覚えていますか。

スーパーからお米が消え、「令和の米騒動」とまで言われたあの混乱。

あのとき政府は備蓄米の放出に踏み切って、なんとか事態を収めました。

「政府がちゃんと動いてくれたから乗り切れた」と記憶している方も多いのではないでしょうか。

ところが問題は、そのツケが今になって回ってきているということなのです。

 

2024年から2025年にかけて、備蓄米は複数回にわたって放出されました（合計すると数十万トン規模とも言われています）。

政府の備蓄目標は約100万トンで、これは年間消費量の1〜2ヶ月分に相当するのですが、何度も放出を繰り返した結果、在庫がかなり目減りした状態で今回のホルムズ危機を迎えてしまった。

完全に枯渇したわけではないものの、次に本格的な食料供給の混乱が起きたとき、「また備蓄米を出せばいいじゃないか」と言える余裕は確実に狭まっています。

前回と同じ手が同じように使えるとは限らない——これが、あまり報じられない不都合な現実ではないでしょうか。

 

さらに根っこの部分にも、実は大きな問題が潜んでいます。

日本の食料自給率38%（カロリーベース）という数字、一見すると「4割近くは国内で作れている」ように聞こえますよね。

でもこの38%という数字、輸入肥料と輸入燃料と輸入飼料が安定して届くことが大前提になっているのです。

ここが今回の危機と直結するポイント。

現代の農業では、お米や野菜の収穫量の4〜5割が合成窒素肥料に支えられています。

太陽と土と水だけでは、今の量はとうてい作れません。

その肥料の主力原料である尿素（にょうそ）は、世界の取引量の約3分の1がホルムズ海峡を通って運ばれています。

今この瞬間、21隻・約98万トン分の尿素を積んだ船がペルシャ湾で足止めされていて、価格はすでに40〜70%も上昇中。

 

日本は尿素の6〜7割をマレーシア経由で仕入れているのですが、そのマレーシア自身が中東の原料に頼っているため、「玉突き」で日本への供給もじわじわ細ってくるという困った構造になっています。

肥料がなければ農家さんは作付けを減らすしかなく、農林水産省の試算でも肥料価格が70%上がれば作付面積が15〜25%減少するリスクが指摘されています。

化学肥料を使わない場合、水稲の単収（1反あたりの収穫量）は通常の約6割まで落ちるというデータもある。

つまり「自給率38%」の内実すら維持できなくなるシナリオが、決して絵空事とは言えなくなりつつあるのです。

畜産にいたっては、飼料のほぼ全量を輸入に頼っているため、物流が長期間止まれば深刻な打撃は避けられません。

スーパーのお肉や卵、乳製品の棚がどんどん薄くなっていく——その可能性を、頭の片隅に置いておいてもいいのかもしれません。

ガソリン補助金が続いている本当の理由

ここでちょっと視点を変えて、一つ気になることを考えてみたいと思います。

ホルムズ海峡がこれだけ大変なことになっているのに、なぜガソリン補助金はまだ続いているのか。

「国民の暮らしを守るため」——政府の公式な説明はそうなっています。

もちろんそれも間違いではないでしょう。

ただ、もう少し踏み込んで考えてみると、ちょっと違う景色が見えてきます。

 

もし明日いきなりガソリン補助金がなくなったら、何が起きるか。

原油価格が114ドルを超えている今、補助金が切れればガソリン価格は一気にドカンと跳ね上がります。

そうなったら、ガソリンスタンドに人が殺到し、SNSは「オイルショックだ！」の投稿であふれ返り、パニック的な買い占めが連鎖的に始まるでしょう。

その心理的パニックが実体経済を先に壊してしまう——これが一番マズいシナリオです。

パニックで国民の体力が削られた状態で、そのあとに「本番の供給停止」がやって来たら、もう立て直す余力が残っていない。

 

つまり補助金の本当の役割は、単なる生活支援というよりも「パニックを先に起こさせないための時間稼ぎ」という側面があるのではないか。

経済の体温を人工的に保ちながら、その裏では代替調達の交渉や、備蓄放出のペース調整、外交ルートの模索を進めている——そう考えると、「直ちに影響なし」という言葉のニュアンスもだいぶ変わって聞こえてきませんか。

「直ちに影響なし」は「安全です、心配いりません」という意味ではなくて、「まだ準備が整っていないから、もう少しだけ時間をください」というサインなのかもしれない。

だとすれば、政府が時間を稼いでいるこの間に、私たち自身も準備を進めておくべきなのではないでしょうか。

ちなみに明るい材料がまったくないわけではありません。

 

イランのアラグチ外相は3月21日、共同通信のインタビューで「日本の船舶が通れるよう、協議を進める用意がある」と発言しています。

日本を含む6カ国の共同声明で「安全な航行の確保」を求める動きもある。

ただし、協議がうまくまとまる保証はどこにもなく、トランプ政権の出方しだいで状況は一夜にしてひっくり返る可能性もあります。

「うまくいく可能性」に賭けるのか、「うまくいかなかった場合」に備えるのか——その判断は、結局それぞれの家庭に委ねられている状態です。

正常性バイアスが命取りになる——「前回大丈夫だった」の罠

ここまで読んでもなお、「いやいや、さすがにそこまでひどくはならないでしょ」と感じている方もいるかもしれません。

実はその感覚、ものすごく自然なものなのです。

心理学では「正常性バイアス」と呼ばれていて、人間の脳に最初から組み込まれた一種の防御反応のようなもの。

正常性バイアスとは、ざっくり言うと「自分だけは大丈夫」「前回も乗り越えたから今回もなんとかなる」と思い込んでしまう心の癖のことです。

地震が来ても「まだ大丈夫だろう」と逃げない人、洪水警報が出ても「うちは浸水しないだろう」と高をくくる人——ニュースで見て「なんで逃げないの？」と思ったことはありませんか。

あれとまったく同じメカニズムが、今まさに「供給停止」という目に見えにくい危機に対しても働いています。

 

とくに厄介なのが、「前回大丈夫だった」という成功体験がバイアスをさらに強くしてしまう点です。

コロナのときも「物が消える！」と大騒ぎになったけど結局すぐ戻った。

2025年の米不足も、備蓄米を放出してなんとかなった。

だから今回も大丈夫——この思考回路、一見するともっともらしく聞こえますよね。

でも、この記事で何度もお伝えしてきたように、前回は「供給不安」で、今回は「供給停止」。

同じ「危機」という言葉でも、ゲームのルールが根本から違っているのです。

ここで一つ、興味深い事実をお伝えしておきましょう。

この違いにいち早く気づいた人たちは、すでに動き始めています。

 

金融の世界では、投資家たちが日本の石油化学関連の株から資金を引き揚げて、アメリカのエタン関連企業にシフトしているという動きが報じられています。

これはつまり、「日本の石油化学産業はホルムズ封鎖に耐えられない」と、お金のプロたちがもう判断を下しているということ。

投資家というのは、感情ではなく数字で動く人たちです。

その彼らが「日本から逃げ始めている」という事実は、私たち一般の消費者にとっても無視できない警告ではないでしょうか。

 

ある医師の方がSNSでこんなことを書いていました。

「杞憂に終われば、それはそれで最高じゃないか」と。

備蓄しておいて何事もなければ、ふだんの買い物として使えばいいだけの話。

でも何も備えずに「本番」が来てしまったら、取り返しがつかない。

どちらのリスクが大きいかは、冷静に考えれば答えは明らかだと思います。

今が「最後の準備ウィンドウ」——空白期間を家族で乗り切る

ここまでの話を整理すると、今起きていることのポイントは大きく3つにまとめられます。

1つ目は、今回は「供給不安」ではなく「供給停止」だということ。

値段が上がるだけじゃなく、モノ自体が届かなくなるリスクがあります。

 

2つ目は、石油備蓄254日分の裏に、ナフサ在庫20日分という脆さが隠れていること。

しかもすでに45日分の放出が始まっていて、残りは減り続けています。

原油があっても石油化学製品が作れなければ、日用品が手に入りにくくなる可能性がある。

 

3つ目は、2025年の備蓄米放出で政府の手持ちが減っていること。

食料自給率38%の内実は輸入に支えられていて、肥料危機でさらにもろくなりつつあります。

こうした状況の中で、じゃあ私たち個人には何ができるのか。

備蓄と聞くと、なんだか大げさなイメージを持つ方もいるかもしれません。

でも別に、世紀末に備えてシェルターを掘れという話じゃないのです。

目指すのは「政府や市場が対応してくれるまでの空白期間を、家族がふだん通りに暮らせるようにする」こと。

 

その空白期間は、現実的に見て2週間から、長くても2ヶ月程度。

この間を自力でしのげる備えがあるかどうかで、家族の暮らしの安定感がまるで変わってきます。

心配なのは、この「準備できる時間」がいつ閉じるかわからないということ。

トランプ大統領の次の一手で、あるいはイランの判断一つで、状況は一晩でガラッと変わり得ます。

 

物流が本格的に止まってからでは、ネットで注文しても届かない。

スーパーに走っても、棚はすでに薄くなっている。

気づいた人から静かに動き始めている——それが、2026年3月のリアルな状況です。

具体的にどんなものから手をつければいいのか、次の章で備蓄品のリストをまとめておきます。

大げさな防災グッズの話ではなく、ふだんの買い物を「ちょっとだけ多め」にするイメージで読んでみてください。

「供給停止」時代の備蓄品リスト——家族の日常を守る7カテゴリ

最後に、ここまでの話を踏まえて「供給停止」に備えるための具体的な備蓄品をカテゴリごとにまとめておきます。

ポイントは、特別な防災グッズではなく「ふだん使うものを、ちょっと多めに持っておく」という考え方。

ローリングストック——つまり古いものから順に使って、減った分だけ買い足していくやり方なら、賞味期限切れの心配もほとんどありません。

ネット通販（特に楽天）を活用すれば、重いもの・かさばるものを玄関先まで届けてもらえますし、人目を気にせず必要な量を確保できます。

離れて暮らすご両親の家に直接送れば、帰省しなくても家族全体の備えが一度に整うのも大きなメリットでしょう。

物流が本格的に混乱してからでは配送自体が遅れたり止まったりするリスクがあるので、動けるうちに動いておくのが鉄則です。

では、7つのカテゴリを順番に見ていきましょう。

 

まず筆頭は無洗米。

肥料危機で今年秋以降のお米の価格がかなり上がるのは、ほぼ確実と見られています。

無洗米なら研ぎ水がいらず、水も燃料も節約できるのが強み。

家族4人で2〜3ヶ月分なら30〜40キロが目安で、5キロ袋を6〜8袋ほど楽天でまとめ買いしておくと安心でしょう。

10キロの米袋を何袋も運ぶ必要がないのは、ネット注文ならではのありがたさです。

 

 

次に缶詰類。

サバ缶、ツナ缶、野菜の水煮、フルーツ缶など、タンパク質とビタミンを幅広くカバーできるものを揃えておくのがおすすめです。

サバ缶は賞味期限が約5年もあって、火を使わなくてもそのまま食べられる優等生。

ツナ缶はパスタや炒め物に使い回しがきくので、ふだんの食事にも自然に溶け込みます。

レトルトカレーやフリーズドライの味噌汁も一緒にストックしておくと、食卓のバリエーションがぐっと広がるのではないでしょうか。

 

 

3つ目はトイレットペーパー。

「またトイレットペーパー？」と思うかもしれませんが、石油由来の包装材と輸送燃料の高騰で真っ先に影響を受ける品目の代表格なのです。

過去の危機で毎回のように棚から消えた”実績”があるだけに、油断は禁物。

1ロール200メートルの大容量タイプなら収納もコンパクトで、備蓄用のアルミ真空パックなら10〜15年保存できるものもあります。

 

 

4つ目は蓄電池・発電機。

ホルムズ海峡はLNG（液化天然ガス）の世界取引の約20%が通るルートでもあるため、封鎖が続けば電気やガスの価格も上がっていきます。

ポータブル電源にソーラーパネルを組み合わせておけば、長期の停電時でもスマホの充電やLEDライトが確保できる。

「電気がある」という安心感は、非常時の精神安定に直結するもの。

お子さんがいるご家庭なら、なおさら心強い備えになるはずです。

 

 

5つ目は水と浄水器。

ペットボトル水のまとめ買いはもちろん大事ですが、もし危機が長引いた場合、ペットボトルだけでは到底足りません。

携帯浄水器を1つ持っておけば、お風呂の残り湯や雨水を飲料水に変えることもできるので、長期の断水にも対応できます。

家族の人数分の水を確保しようとすると重量がすごいことになるので、ここもネット配送の出番でしょう。

 

 

6つ目は石鹸・歯磨き粉・除菌シートなどの衛生用品。

洗剤のボトルもシャンプーの容器も石油化学素材でできているので、ナフサ不足の影響をダイレクトに受けるカテゴリです。

固形石鹸は液体ソープより保存性が高くて場所も取らないので、備蓄向き。

歯磨き粉はふだん使いのものを2〜3本多めに、除菌シートやウェットティッシュもアルコールタイプを数パック余分にストックしておくと、衛生面の不安がぐっと減ります。

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最後の7つ目は、意外と見落とされがちな下着・衣類。

化学繊維の原料もナフサ由来なので、衣料品の供給にも影響が出る可能性は十分にあります。

 

とはいえ洋服を大量にため込む必要はなくて、下着と靴下を家族分「いつもより1シーズン分多め」に持っておくだけで十分。

お子さんの成長が早いご家庭なら、ワンサイズ上の下着や体操服を先に買っておくのも賢い判断かもしれません。

 

繰り返しになりますが、備蓄は「買い占め」ではありません。

日常的に使うものを少しだけ多めに持っておいて、使った分だけ補充していくだけのこと。

何も起きなければ、ふつうに消費すればいいだけの話です。

でも万が一のときには、それが家族を守る盾になる。

杞憂で終われば、それに越したことはありません。

ただ、「あのとき準備しておけばよかった」——その後悔だけは、なんとしても避けたいものです。

ナフサが足りなくなっている図
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